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夏は涼しく冬は暖かい省エネ住宅

このページでは、ヒトだけでなく地球にも優しい環境に配慮した省エネ住宅の施工事例をピックアップしました。特徴や施工主のコメントなどを紹介します。

省エネ住宅事例1「低燃費住宅(埼玉県)」

エアコンいらず、ハイブリッド断熱工法で部屋の温度が年中安定

低燃費住宅の省エネ住宅キッチン 低燃費住宅の省エネブラインド

引用元:低燃費住宅の公式HP(http://tnp-saitamanishi.com/2014/03/03/一年を通じて快適な光と風の恵みの家/)

低燃費住宅のこだわりが光るのが、屋外ブラインド。夏の暑い日差しと外熱をシャットアウトしてくれます。それだけでなく、ハイブリッド断熱工法二重窓で部屋の温度を保つ工夫や、熱や空気の流れを制御する工夫を施したパッシブデザインを採用し、空気を自然循環させています。事例のように、窓から太陽の光が差し込むように窓を備えたカウンターキッチンには、洗練された空間を壊さないようダウンライトを使用。デザイン面も計算し尽されています。

施主の口コミ

「省エネ設備を付けていなくても光熱費が下がりました。暑さ寒さを我慢せずに、快適にすごしているにもかかわらず、電気代が下がったのに驚きです。家の造りでここまで変わるんですね」

省エネ住宅事例2「兼六の家(東京都)」

自然とヒトにやさしい"サステナブル建築"で長く住み続けられる家へ

環境・省エネに配慮した兼六の家のリビング 省エネ・サステアブル建築を用いた兼六住宅の外観

引用元:兼六の家の公式HP(http://www.ken6-t.com/construction/25.html)

兼六の家では、環境や人の負担を抑え、できる限り自然エネルギーを活用する「サステナブル建築」に取り組んでいます。RC外断熱通気工法を採用し、夏涼しく冬は暖かい室内を叶えるだけでなく、空気層と二重断熱層が重なった外壁は、耐震性にも優れた頑丈なものです。外観には美しさと高級感をもたせる御影石を使用。高く大きく作ったリビングの窓からは四季折々の景色をワイドビューで見れ、住む人を楽しませてくれます。

施主の口コミ

「何度も納得できるまで打ち合わせを重ねました。チーク材を床暖房で使いたい、建て替え前に使われていた古材もどこかで使用したいと伝えたら、調和が取れた素晴らしい住まいへ仕上げてくれました。自分たちの思いや要望をきちんと理解してくれて嬉しかったです」

省エネ住宅事例3「吉住工務店(兵庫県)」

空気の流れを計算するだけで、想像以上に光熱費節約に

吉住工務店の省エネ住宅吹き抜け 吉住工務店の省エネ住宅の階段 吉住工務店の省エネ住宅書斎

引用元:吉住工務店の公式HP(http://www.yoshizumi.com/voice/co_photo/article/Cgv20160422122429-118.html)

採光と風通しのよい吹き抜けリビングが開放的で心地よい家です。空間としてはかなり大きいのですが、冷暖房器具はエアコン1台だけで夏も冬も稼働時間は比較的短く済みます。これも自然な空気の流れを考えた設計によるもので、光熱費の大きな削減につながってきます。美しい白壁は反射も含めて自然な明るさを提供してくれるので、照明器具の電気代節約に役立っているのもポイントです。

施主の口コミ

「太陽光と自然風をきちんと計算して設計されていて、広めのリビングがすごく快適でお気に入りの場所です。白壁の室内はとても明るくて、当初自分たちではもうちょっと照明にこだわりがあったのですが、明る過ぎますよとのアドバイスに従って、リラックスできるいい感じの明るさになったのはさすがだと思いました」

省エネ住宅の基準

住宅の省エネ基準というのは、実は1999年の段階ですでに作られていましたが、そこから内容が改正され、今の基準となったのは2013年です。

2018年11月現在の段階では、新築住宅に対して「この省エネ基準をできるだけ守るように」という努力義務が課せられている状態です。

ではまず、今の省エネ基準がどんなものなのか、それについてご説明しましょう。

改正後の省エネ基準のポイントは、

の2点となります。

この言葉だけだと非常に難解ですので、それぞれについて少し噛み砕いて説明しましょう。

外皮の熱性能基準とは

外皮の熱性能基準とは、簡単に説明すると「外皮=屋根・天井・壁・開口部・床・基礎などの建物の外と接する外周面の断熱性と気密性を一定以上にしましょう」というものです。

もっと簡単に言えば「住宅の外周り部分の断熱性と気密性を高めよう」ということですね。

ただし、断熱性と気密性の基準は全国一律ではなく、気温を考慮して全国で市町村別に8段階の地域区分に分けられています。

そして、定められた基準をクリアするために断熱性や気密性を高めるには、建材の段階から建物の隙間を極力なくし、しっかりとした断熱材を使用し、窓ガラス・サッシ・玄関などにも断熱性能があるものを使う、といった方法が有効です。

一次消費エネルギー量の評価基準とは

一次消費エネルギー量の評価基準とは、ごく簡単に言うと「電気の使用量が少ない、省エネ性能が高い家にしましょう」ということです。

電気使用というと真っ先に思い浮かぶのがエアコンですが、この評価基準の対象となるのはエアコンだけではありません。

エアコン以外にも給湯器や照明、換気などの設備で使われるエネルギーを熱量換算し、これらの設備を高性能・高効率化することで、熱量を減らすことが求められます。

この基準をクリアするためには、太陽光発電・エコキュート・LED照明・省エネエアコン・熱交換器つきの換気設備などの導入が有効です。

省エネ住宅に関する法律

省エネ

省エネ住宅に関する法律として挙げられるのが、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)」です。この法律案は平成25年6月14日に日本再興戦略のひとつとして閣議決定され、平成27年7月8日に公布、平成29年4月1日に施行されました。

この法律ができたきっかけは「時代、社会情勢の変化にともなう、建築物のエネルギー消費量の増加」です。

経済産業省 資源エネルギー庁が平成27年3月に発表したニュースリリースで「日本のエネルギー消費の内訳で、建築物によるエネルギー消費のシェアがどんどん増えている」という趣旨の内容が発表されました。

それによると、1990年の調査に比べて、2013年の調査ではエネルギー消費量もシェアも建築物だけが増加の一途をたどっている、という結果が出ています。[注1]

産業や運輸はエネルギー消費量もシェアも1990年よりも2013年のほうが低いのに対して、建築物のエネルギー消費量は33.5%アップ、シェアも1990年時点では26.5%だったのが、2013年では34.5%と大幅に増えているのです。

また「かねてよりエネルギー消費量の増加が懸念されていたことに加えて、東日本大震災以来、日本のエネルギー需給はかなり厳しいものとなっている」ということも、この建築物省エネ法を生み出した大きなきっかけのひとつとなっています。

事実、東日本大震災以降のエネルギー事情は深刻で、経済産業省 資源エネルギー庁が平成29年2月に発表した「我が国のエネルギー政策について 2.東日本大震災後のエネルギー事情」では、2011年以降のエネルギー自給率の極端な低下がデータとして示されています。[注2]

震災前の2010年の段階では、日本の一次エネルギー(原油や天然ガス・発電所などから得られるエネルギー)の自給率は19.9%あったのですが、そのうちの15.0%を原子力が占めていました。

そして、震災の影響で原子力発電の使用に大きな制限がかかった2011年以降はエネルギー自給率がどんどん下がり、2014年は6.0%にまで低下しました。

原発代替のための火力発電の焚き増しなどを頑張っている状態でも、これだけしか自給率を達成できない、それが、今の日本が抱えている深刻なエネルギー問題なのです。

エネルギー自給率が下がって輸入にますます頼るようになり、さらにコストの高い火力発電を増やすとなると当然のことながらエネルギーのコストもかさむようになり、それが今の電気料金アップなどにもつながっています。

このように、建築物のエネルギー消費の増加と、日本そのもののエネルギー事情の厳しさなどの背景があるからこそ「日本全体でもっと省エネを考えなければいけない、特に建築物に関しては厳しく義務化を」といった流れが震災後から特に強くなり、建築物省エネ法が生まれたのです。

[注1]経済産業省:資源エネルギー庁ニュースリリース[pdf]

[注2]経済産業省 資源エネルギー庁:我が国のエネルギー政策について 2.東日本大震災後のエネルギー事情[pdf]

2020年から省エネ基準が義務化されること

平成29年4月1日に施行された「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)」で定められている省エネ基準は、すでに先行して2017年4月から、2000㎡以上の非住宅の新築については省エネ基準の義務化がスタートしていました。

そしてついに2020年からは、一般の新築住宅においても義務化されることが決まっています。

実は省エネ基準については、建築物省エネ法が施工される前から基準内容自体は決まっており、その基準は2015年4月から住宅に対しても努力義務が課せられるようになっていたのですが、あくまで「できるだけ省エネ基準を達成するよう努力する」という趣旨の努力義務であって完全な義務化ではありませんでした。

そのため、2018年11月現在も省エネ基準を満たしていない新築住宅が建てられるケースもあるというのが現状です。

しかし、2020年の義務化後はそうはいきません。省エネ基準を満たしていないと、建築確認そのものが下りないという事態になります。

今から建てるなら省エネ住宅を選ぼう!

省エネ住宅

というわけで、2020年以降は「新築住宅は省エネ基準に適合していなければ建築許可もおりない」ということになりますが、義務化されていない今なら省エネ住宅でなくともいいのかというと、そうとは言えません。

省エネ基準を守ることが義務化されていない現段階であっても、もう義務化が目前というこのタイミングでは、「省エネ基準が守れていない住宅は質の悪い住宅」と見なされても仕方ありません。

だからこそ、これから住宅の新築を考えるなら、省エネ基準に適合している住宅を選ぶのがおすすめですし、そして「まだ義務化されていない今の段階であっても、省エネ住宅を建てるのが当然」と考えている姿勢の業者を選ぶのがおすすめです。

「義務化が迫って、あわてて省エネ住宅を取り扱うようになった」という業者よりも、省エネ住宅の施工を今までにも数多くやっている業者のほうが「適合基準のチェック漏れなどもない」「省エネ基準適合のための工法に慣れている」といった安心感がありますよ。

そして、省エネ基準を守ることは、施主にとっても大きなメリットがあります。

おもなメリットとしては、

といったものが挙げられます。

金銭面でも健康面でも、長い目で見ればお得になるというわけですね。

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